既存建物の寸法を実測し、欠陥箇所と老朽度などを調査確認します。建物の土台・柱・梁などの傷みや老朽度、解体材を使用するかどうかなどは、工期や費用に影響するので施工前に必ず確認しましょう。

1. 既存建築物の設計図書は保存されていることが少ないのでリフォームする部位の寸法などを実測します。

2. 建物下の土台や柱脚の腐朽が生じているケースは多い。築30〜40年では部分的なはぎ取り程度で済む場合が多く、部材まるごと取り替えなくても良い場合があります。

3. 建物の廊下・天井裏などの見えがかり部分は補強する必要があるかないかを目視検査によって明らかにする。目視が出来ない場合は、工事に入ってから仕上材をはがして確認を行う。その場合、建築主には状況に応じた対処作業が増えることがあります。
4. 屋根の張替工事は、屋根材の撤去と新設、野地板や垂木・母屋・小屋束の交換などと仕事量が多く、見積金額も高額となる場合が多い。

5. 給配水管などの水廻りの調査・確認はリフォーム工事では欠かせません。

6. 電気設備の現状把握として、電力会社との契約容量(A)、配線回路の系統数(配電盤)などを確認します。居間や台所・食堂などのリフォームでは、電気器具設置に備えて電気回路の増設について確認します。

7. 建物の構造や耐力などについて(木造住宅の場合の構造について)増改築による柱・梁・壁などの変更は、全体的なバランスや力の流れを考え、適切な補強や構造耐力上主要な部分の腐朽に対する手当てを考慮することが大切です。

8. 内装全部におけるリフォームでは部屋の使用目的に応じて既存柱の取り外しを計画することもあります。但し、梁・桁・筋交いなどの構造体補強が前提となります。

9. 増改築時には地盤面から1mまでの部分の防腐措置、床下換気の確保、シロアリなどの虫害防止などに配慮して、建物の耐久性向上を図ります。

10. 省エネルギー化・省力化・効率化を常に考慮し、取入れるか否かに関わらず、省エネルギー化や自然エネルギーの利用について建築士と相談することを考えておきます。